アルバイトの平均年収は？手取りの目安や年収を増やすための方法も解説！
記事公開日: 2024.10.09 
最終更新日: 2025.05.22
- 年収はさまざまな場面で重要な指標となります。アルバイトの場合は、どのくらいの年収になるのでしょうか。この記事では、アルバイトの平均年収について解説します。アルバイトとしての働き方、想定年収、そしてアルバイトが年収を増やす方法などについても解説するため、参考にしてください。
令和4年におけるアルバイトの平均年収は201万円
- 国税庁の調査によれば、令和4年度における正社員以外で1年を通じて勤務した給与所得者の1人当たりの平均給与は201万円でした。男女別に見ると、男性が約270万円、女性が約166万円です。なお、上記のデータにはアルバイトだけでなく、契約社員や派遣社員なども含まれています。アルバイトのみのデータではない点に、留意しましょう。
参考：令和4年分民間給与実態統計調査|国税庁
年齢・男女別のアルバイトの平均年収
- 自分と同じ年代や性別のアルバイトの、平均年収が知りたい人もいるでしょう。各年齢・男女別の詳細は、以下の通りです。
- 男性
ここでは、男性でアルバイトを含む正社員以外の平均賃金について紹介します。年齢ごとの年収は、以下の通りです。
- 女性
ここでは、女性でアルバイトを含む正社員以外の平均賃金について紹介します。年齢ごとの年収は、以下の通りです。
アルバイトとしての働き方と想定年収
- アルバイトの働き方は多岐にわたります。ここでは、具体的な働き方とそれぞれの想定年収について解説します。
- 1日8時間×週5日
以下は東京都の最低賃金1,113円を基準とした計算です。1日8時間、週5日働いた場合に想定される年収は、約213万円です。1か月を4週間とすると、以下の計算式で年収が求められます。
1,113円 × 週40時間 × 4週 × 12か月 = 2,136,960円
なお、法定労働時間は1日8時間、週40時間が上限です。そのため、通常の労働時間で計算できる範囲は、上記が最大となります。
参考：地域別最低賃金の全国一覧 ｜厚生労働省
- 1日5時間×週5日
以下は東京都の最低賃金1,113円を基準とした計算です。1日5時間、週5日働いた場合に想定される年収は、約133万円です。1か月を4週間とした場合、以下の計算式で年収が求められます。
1,113円 × 週25時間 × 4週× 12か月 = 1,335,600円
なお、1日の労働時間が6時間未満の場合は、休憩の取得が義務ではなくなります。しかし、希望すれば休憩を取得することが可能です。
参考：地域別最低賃金の全国一覧 ｜厚生労働省
参考：労働時間・休日 ｜厚生労働省
- 1日10時間×週5日
1日10時間アルバイトとして働く場合、2つのパターンが想定されます。ここでは、それぞれの働き方のパターンにおいて、想定される年収について解説します。
- ＜同じ職場で10時間＞
同じ職場で10時間働く場合、割増賃金を得ることが可能です。割増賃金とは、法定労働時間である1日8時間、週40時間を超えて働く場合に得られる、通常時給の25%以上の賃金のことです。
時給が1,113円の場合、残業した分は1.25倍の1,391円になります。1日8時間、週5日働いた場合に想定されるおおよその年収は、約213万円です。
追加で1日2時間、週5日働いた場合は、667,680円分の割増賃金を受け取れる計算になります。そのため、同じ職場で10時間働いた場合の年収は、約279万円です。
参考：地域別最低賃金の全国一覧 ｜厚生労働省
参考：厚生労働省「しっかりマスター労働基準法-割増賃金編-」
- ＜2つの職場で合計10時間＞
以下は、東京都の最低賃金1,113円を基準とした計算となります。2つの職場で1日合計10時間、週5日働いた場合に想定されるおおよその年収は、約267万円です。1か月を4週間と置き換えた上で、計算式は以下のようになります。
1,113円 × 週50時間 × 4週 × 12か月 = 2,671,200円
それぞれの職場で法定労働時間を超えないため、時給が上がらず、1つの職場で10時間働くよりも年収は少なくなります。
参考：地域別最低賃金の全国一覧 ｜厚生労働省
参考：厚生労働省「しっかりマスター労働基準法-割増賃金編-」
アルバイトが支払う税金や保険料
- アルバイトでも、条件を満たせば税金や保険料を支払わなければなりません。以下は、アルバイトが支払う代表的な税金や保険料です。
- 所得税
所得額に応じて、一定の税率で所得税が課されます。所得は、収入から必要経費を差し引くことで求めることが可能です。アルバイトは基本的に給与所得者であり、給与所得控除の対象となります。給与所得控除額は、基礎控除が48万円と給与所得控除が55万円の合計で103万円です。
そのため、年収が103万円未満であれば所得税を納める必要はありません。なお、所得税の納付先は国になります。
参考：No.2260 所得税の税率｜国税庁
参考：No.1410 給与所得控除｜国税庁
参考：No.1199 基礎控除｜国税庁
パートの所得税についての記事はこちら
- 住民税
住民税は、都道府県税と市区町村税で構成されています。行政サービスを維持するために必要な税金であり、1月1日時点で住んでいる都道府県や市区町村に納付します。
金額は、前年度の1年間の所得を基にした所得割と均等割を足した額です。所得割は、課税される所得額の10%です。均等割は住んでいる場所によって異なるため、一律ではありません。また、基本的に年間の所得が100万円を超えると、納税義務が生じます。
参考：総務省｜地方税制度｜個人住民税
参考：家族と税｜国税庁
参考：住民税について教えてください。所得税とはどう違うのですか？そもそも国税と地方税の違いはなんですか？
パートの住民税についての記事はこちら
- 社会保険料
厚生年金や健康保険などの社会保険は、アルバイトでも加入する必要があります。社会保険の加入義務が発生する条件は、以下の通りです。
・勤務先の従業員数が101人以上（2024年10月以降は51人以上）
・週の所定労働時間が20時間以上
・月額賃金が8.8万円以上
・2か月を超える雇用の見込みがある
・学生ではない
参考：パート・アルバイトのみなさまへ｜厚生労働省
アルバイトの社会保険についての記事はこちら
アルバイトとして働く場合に想定される手取り
- 手取りとは、総支給額（額面）から税金や社会保険料を差し引いた額です。基本的に、総支給額（額面）の75～85％が目安とされています。たとえば、時給1,300円で1日8時間、週5日働くと総支給額（額面）は208,000円です。そこから75～85％を計算すると、手取りは156,000～176,800円となります。
収入には交通費といった手当が含まれるほか、税金の控除額はさまざまな要因で変動します。正確な手取り額を求めることは難しいため、上記はあくまで目安として考えましょう。
アルバイトが年収を増やすための方法
- アルバイトが年収を増やすための方法はいくつかあります。ここでは、具体的な方法とそれぞれの詳細を解説します。
- シフトを増やす
アルバイトは一般的に時給制です。そのため、シフトを多くして労働時間が増えれば、それに比例して年収も増えます。たとえば、1日5時間勤務から8時間勤務にすると、3時間分の収入を追加で得ることが可能です。しかし、人手が足りていると、シフトを増やす希望が通らない場合もあります。その場合は、アルバイトを掛け持ちして、働く時間を増やすとよいでしょう。
1つの職場でシフトが減っても、もう1つの職場でシフトを増やすことが可能です。そのため、収入を安定させやすいというメリットもあります。しかし、アルバイトの掛け持ちは体力的に負担となりやすいため、体調管理に注意が必要です。また、それぞれの職場でシフトの曜日や時間が重ならないように、調整する必要があります。
- 時給のよい働き先を選ぶ
時給が高いアルバイトをすれば、年収を上げられます。アルバイトのなかでも時給が高い傾向にあるものは、以下の通りです。
・家庭教師
・塾講師
・試験監督
・コールセンター
・引越し業者
・建設業の作業員
・携帯電話の販売員
・パチンコのホール
・治験
また、コンビニや警備員でも、夜勤なら時給が高い傾向にあります。しかし、時給が高い分体力が必要な重労働だったり、専門的な知識が求められたりするため、自分に合った仕事を選ぶことが大切です。
まとめ
- アルバイトは基本的にシフト制のため、さまざまな働き方ができます。しかし、自分に合わないバイトだと、肉体的にも精神的にも負担が大きくなりがちです。そのため、自分に合ったバイトを探すことが大切です。
シフトワークスは、条件や職種、エリアなどから仕事探しができます。また、時間やシフトで条件を絞って検索できるため、自分に合ったバイトを探しやすいのも大きなポイントです。アルバイトを探している方は、ぜひシフトワークスをご利用ください。
